電子書籍の利幅は価格設定と印税率の関係で決まる


 ビジネスにおいて、非常に重要なポイントとなってくる価格設定。これしだいで、売れ行きがぜんぜん変わってくるというのは、電子書籍の場合もおなじだ。では、どのようにの価格がなされているのだろうか。

価格と内容のバランスを見つつ利益が最大化するポイントをさがす

 まず、通常の出版社が電子書籍を出すときだと、すでに紙の本が出ている場合は、2割以上安い価格をつけろ、というのがアマゾンの通達だ。例外はあるが、これがまずベースのラインと考えられる。

 安くしたら、紙の本より電子書籍の方が売れる率は高まるわけで、これはアマゾンが自分のところで、売れて欲しいから、ということだ。安くなった分を負担するのは、出版社の側なんだからね。

 ただ、既存のビジネスとの関係をおいておくとすれば、電子書籍は製本コストや流通コストが紙の本みたいにかからないので、安くしたぶん、出版社の利益がまるまる減るというわけではない。

 もうひとつ、買う側の視点もある。モノとしての本が手に入るかどうかの差が出てくるので、そこが反映されていないと、納得しづらい。一般読者でも、紙の本は転売して、売上げを次の購入にあてる人が多い。

 個人出版における価格設定は、

  利幅×販売部数=粗利益

 という式で、利益が最大化するポイントをさぐることになる。が、それだけじゃない。

  価格と内容のバランス=読者の満足感

印税率は35~70%

 では、電子書籍の利幅はどの程度になるのだろう。アマゾンKDPや楽天KOBOといったプラットフォーム(販売サイト)では、価格設定によって、還元される%がちがう。

 この%を「印税」と呼ぶ。権利ともつ者に払う対価(ロイヤルティー)の意味だ。が、電子書籍では出版社(個人出版ではキミのこと)の粗利ということでもある。個人で1~10まで自分でこなすなら、印税と考えていいが、経費はこの中から払う。

 アマゾンKDPと楽天KOBOの最低価格(日本円)と印税率はこんな感じ。

  KDP   99円~ 35%
  KOBO 100円~ 45%

 書籍の著者印税の10%よりかなり高い。しかも、アマゾンなら250~1250円にして、KDPセレクトに登録すると、印税率は70%になる。楽天も価格で%が変わる

  KDP  250円~ 70%
  KOBO 299円~ 70%
 
 
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